〜モビリティハウスの活用術：倉庫・ストレージ編〜 マンションの附置義務駐車場対応にも！！
モビリティ・ハウス(トレーラーハウス)は「車両」という特性を活かしてスペースがあればどこでも簡単に設置することができます。
この特性を活かして今回ご紹介する活用術は倉庫・ストレージ！
事業を行っていれば倉庫やストレージが必要になる時はあると思います。
一般的に倉庫といえばプレハブやコンテナなどが頭に浮かびますが、モビリテイィハウスを用いた倉庫では、置く場所の制約を受けずにより安価で、かつ迅速に設置が可能です。その真相について今回は紹介していきます。
まずは倉庫を自分で用意するに当たってどういった選択肢があるのかを見てみましょう。膨大な量の在庫だとか、機械を納める場合は、大規模倉庫を借りるという選択肢になると思いますので、今回は2,3人で持ち運べるような物を対象とした倉庫で考えていきます。
今回対象比較するものは①プレハブ、②コンテナ、③モビリティハウスにて比較していきましょう。
①プレハブ倉庫
まずは広く一般的に用いられているプレハブによる倉庫について紹介します。
こちらはみなさんご覧になったことがあるので、どういう商品かは具体的にイメージがつくと思います。
プレハブの特徴をご紹介する前にまずはその定義について改めて調べたいと思います。
プレハブ：プレハブ工法ともいわれ、建物の一部やすべての部材を工場で生産・制作し、現場で組み立てる建築方法。その構造は主に鉄骨系、木質系、ユニット系、コンクリート系に大別できる
プレハブとは「プレハブ工法」という工事方法のことを指しており、建築物の名前を示しているわけではありません。大規模な工場でパーツの生産を行い、それらを現場で組み立てできる建築物のことで、建築物ごとに構造も違えばサイズもオーダーによって異なります。ただ、品質と価格のバランスをとるために、構造やサイズを規格化し、大規模工場で大量生産することが多いので、参考写真に示すようなものが世の中に広く採用されています。そのためプレハブ=参考写真に示すような建築物、というイメージが定着しているのだと思います。
ある程度規格化されていますが、その組み合わせ次第で大きさや形を変えられることはプレハブの特徴でもあります。
プレハブによる倉庫のまとめ
・プレハブは建築基準法における建築物に該当
・固定資産税等各種税金の対象となる
・規格品の組み合わせで構成され、広さや形が変えられる
・規格品の大量生産のためコストの割に品質が高い
・現場組み立てのため、通常の建築物よりは工期が短い
②コンテナ倉庫
続いてプレハブ同様広く用いられているコンテナによる倉庫をみていきましょう。こちらもみなさん一度は見かけたことがあるのではないでしょうか。
構造についてはプレハブよりもさらにシンプルで、海上輸送に用いられる20ft, 40ftコンテナなどをベースにオプションでシャッターや建具などを取り付けて倉庫商品にしているものです。輸送用のコンテナを用いているということで、当然中に人が滞在する想定はなされていません。つまりスチール製のただの箱ですので耐久性は高い一方、断熱性などは低いです。人は滞在しないまでも、温度変化に弱い物を保管する場合には少し留意が必要です。
コンテナは世界中で用いられている規格品であり、価格自体は比較的安く安定しています。倉庫用に一部改造する場合はそこからオプション料金が加算されます。海上輸送用に規格化された商品ですので20ftコンテナでもある程度の大きさを有するので、設置場所によっては規格に対応できない場合がありますので、事前の採寸に留意が必要です。
また、プレハブ同様にコンテナを設置の際は建築基準法上の建築物扱いになります。設置にあたっては、建築基準法に則った確認申請手続きを事前に行う必要があります。自身で確認申請手続きを行うことは現実的ではないため、申請手続きにかかる費用も商品に上乗せして業者さんに支払うことが一般的です。
コンテナによる倉庫のまとめ
・コンテナは建築基準法における建築物に該当
・固定資産税等各種税金の対象となる
・規格品の単位が大きいため、広さや形に汎用は効かない
・規格品の大量生産のためコストは安くかつ料金体系もわかりやすい
・現場の基礎工事の上にコンテナを設置するため工期は短い
・断熱性が非常に低いため、温度変化に弱いものの保管には適さない
③モビリティハウス倉庫
最後にご紹介する倉庫はモビリティハウス(トレーラーハウス)を用いるものです。モビリティハウスとは日本の気候や道路状況に最適化されたトレーラーハウスのことで、住宅、事務所などに用いられることが多いですが、その特性を活かして倉庫への応用も可能です。
モビリティハウスと①プレハブや②コンテナとの最大の違いは”建築物”ではなく”車両”である点です。”建築物”ではないため、設置にあたって建築確認申請が必要でないため、申請に係る費用や時間が不要であり、また固定資産税等の税金もかかりません。つまり設置にはモビリティハウスを指定場所に設置するだけで即日倉庫としての使用が可能で、必要になる費用も商品代と輸送代のみです。
設置場所に関しては、”建築物”による制限を受けないので、物理的に車が置ける場所であればどこでも設置が可能です。例えば、近年大都市圏でストレージサービスが増加していますが、モビリティハウスを用いればマンションやアパートの駐車場にそうした施設の設置が可能になります。管理組合収支対策であったり、賃貸住宅の場合は商品価値向上のオプションとして活用が可能です。
また”車両”であることから随時移動が可能なことも特徴の一つです。通常の自動車でも牽引が可能なサイズ・重量ですので季節や需要に応じて自由に移動させることが可能です。
倉庫としての商品性に関しては、住居や事務所など人の滞在にも用いられるため断熱性に優れ、温度変化に弱いものでも保管可能です。電源を接続することで冷暖房の設置も可能ですので、温度や湿度の管理も行えます。大きさについては、道路事情を考慮し、幅が約2mと固定されていますが、長さについては4mから自由に設計可能です。大量のものを収納したい際には、複数台のモビリティハウスを導入することで対応可能となります。
モビリティハウスによる倉庫のまとめ
・”車両”扱いのため確認申請等の手続きが不要
・固定資産税等各種税金の対象外
・設置場所に関して法律による規制を受けない
・基礎工事が不要で車両の搬入のみで使用可能なため工期不要
・断熱性が高いため、温度変化に弱いものの保管にも対応
・一台あたりの大きさが限られるので大量保管の場合は複数台の導入が必要
まとめ
今回はモビリティハウスの活用術として倉庫・ストレージについて紹介してきました。倉庫といえばこれまでプレハブやコンテナが主流でしたが、モビリティハウスを用いることでより簡単に、皆様の課題を解決することが可能になるかもしれません。是非、選択肢のひとつにしていただければと思います。
弊社ではこのモビリティハウスを大規模工場に生産を依頼し、安定して安くご提供することが可能です。皆様の課題をお伺いし、それに合った解決方法をご提案させていただければと思いますので、こちらよりお気軽にお問い合わせください。
